企業とユニホーム（ユニフォーム）
企業における「ユニホーム（ユニフォーム）」がそこに属する人々に与える影響については、既にこのサイトでも触れてきましたが、では、「ユニホーム（ユニフォーム）」と企業事態にはどのような関係性がみられるのでしょうか。
これは、「オフィスウェア」などの「ユニホーム（ユニフォーム）」と「スポーツユニフォーム」でまたその関係性の中身も変わってきます。もちろんそれだけではなく、国によっても変わりますよね。国によって社会制度や企業の位置づけも変わり、個人のアイデンティティの問題も関わってくるため、これはある意味当然のことかもしれません。
アメリカの企業とユニホーム（ユニフォーム）
よく映画などで、オフィスの様子が映されるとき、みんな私服を着てお仕事しているのをよく見かけませんか？日本では一般の会社でも社員に制服を着せているところがまだ多くみられますが、アメリカでは、日本ほどその風潮はありません。どうやらアメリカでは、軍隊、警察、医師・看護婦、スポーツ選手、刑務所の看守・囚人、また一部の私立学校などを除いては、「ユニホーム（ユニフォーム）」を着ないようです。官庁でも「ユニホーム（ユニフォーム）」を着ているところはまずないというのだから、日本では少し考えにくいことですよね。
考えるに、アメリカは、日本と違って個人主義、画一化されることを好まず、自分の個性を外に押し出したがるお国柄と言われていることからも、みんなで同じ「ユニホーム（ユニフォーム）」を着ることを好まないのでしょう。もしかしたら、好む・好まない以前に、一般企業で働く人々にとっては、みんなで同じ「ユニホーム（ユニフォーム）」を着るなんて発想があまりないのかもしれません。「何の必要があるんだ？」なんてケロッと言われてしまうのでしょうかね。
アメリカの企業と「ユニホーム（ユニフォーム）」という点でもう1つ。アメリカでは、環境への負担軽減のために、ユニホーム（ユニフォーム）は企業が責任をもって、専門の業者に委託することが法律で決められているそうです。
日本の企業とユニホーム（ユニフォーム）
では、私たち日本では、どうでしょうか。
個人主義的な傾向に関して、日本はまだアメリカほどではありません。「ユニホーム（ユニフォーム）」がそこに属する人々へ与える心理的影響面も、尊重されているような印象が風潮として見受けられます。「従業員の愛社精神を高揚させる」なんて考え方も、やはり精神的な促しといえるでしょう。同時に、『「ユニホーム（ユニフォーム）」は企業の顔』と言われたり、「信頼性を高めることにつながる」といったように企業イメージと「ユニホーム（ユニフォーム）」を結び付けるきらいがあるようです。 このように、日本の企業にとっては、「ユニホーム（ユニフォーム）」は複合メリットをもたらすものとして存在しています。
日本において、企業はここ数年、「企業ユニホーム（ユニフォーム）」の高付加価値化を意識し、複合型の提案を考えているのだとか。エコビジネスなども、このような考え方のもとなされているのだと思われます。
そうはいっても、日本でも、アイデンティティに関わる問題を無視しているわけではありません。好きな「ユニホーム（ユニフォーム）」を選ばせるなどというのも、その点を考慮したものだと考えられます。
企業とスポーツユニホーム（ユニフォーム）
「スポーツユニホーム（ユニフォーム）」には、企業の宣伝・広告的側面が強い傾向にあるようです。
ヨーロッパのサッカー界では、チームごとの「ユニホーム（ユニフォーム）」にスポンサーのロゴが大きく入り、リーグによっては背中や腕にも別のスポンサーが入っているそうです。今ではチームのロゴよりスポンサーのマークでチームを区別できるほどまでとか。 そして、その更新の時には、大きな話題となるため、広告料として莫大な金額の動きが見られるようです。一方アメリカの4大スポーツなどでは、ヨーロッパや各国のサッカーのように選手の「ユニホーム（ユニフォーム）」に企業などのスポンサーは一切入っていないそうです。
これには、どうやら、クラブチームとプロスポーツ組織という違いがあるようです。 クラブチームを運営していくためには、もちろんお金が要りますよね。出資者が必要なのです。よって、より多く出資した、いわゆるスポンサーが、その見返りのような形で、「ユニホーム（ユニフォーム）」を宣伝・広告のツールとして利用します。一方、プロスポーツ組織の場合、プロスポーツ組織と企業という構図になるため、能動的になりがちのようです 。